どうも、サラリーマンブロガーの匠（@takuchan_PT）です。
昨年、終身保険・養老保険・掛け捨て保険を契約したときにこんな風に思っていました。
そして、保険を契約したときにはこんな心境だったのを覚えています。
❶老後資金や万が一の時の資金を準備したい
❷保険には入っておきたい
❸でも保険代をもう少し安くしたい
ですが、結局は終身保険も養老保険も解約しました。
ということで本記事ではこういった疑問にお答えしようと思います。
❶老後資金や万が一の時の資金の準備の仕方、貯蓄型保険を契約する前に知っておきたいこと
❷入った方がいい保険についてまとめました
❸混ぜるな危険！保険と貯蓄と投資は分けて考えた方がいい理由
この記事を書いている僕は、実際に貯蓄型保険に入っていたことで100万円を損した経験あります。勉強すると日本の公的保険がとても優秀だということが分かりました。
こういった僕が解説していきます。
まずは「老後資金や万が一の時の資金の準備の仕方、貯蓄型保険を契約する前に知っておきたいこと」からお話していきます。
老後資金や万が一の時の資金の準備の仕方、貯蓄型保険を契約する前に知っておきたいこと
ということで、早速始めていきます。
老後資金や万が一の時の資金の準備をする際に、貯蓄型保険を選択する方もいるかもしれません。
ですが、まずは以下の3つを知ること、実践しておくことから始めましょう。
❶社会保険内容を知る、社会保険料を支払う
❷貯金する
❸投資する（idecoやつみたてNISAを利用する）
順番に説明していきます。
❶社会保険内容を知る、社会保険料を支払う
社会保険料は支払っておきましょう。
社会保険料はこれらのことです。
- 医療保険
- 年金保険
- 労働保険
- 介護保険（40歳以上の方）
とはいってもサラリーマンの人であれば給与から天引きで差し引かれているので、改めて何かをする必要はありません。
ですが、実際にどんな恩恵を受けることができるかを知らない人も多いと思いますので、ご説明します。
✔医療保険
病院に行ったときなどに何気に使っている健康保険証ですが、病院での医療費が安く済むのもこの保険証のおかげです。
日本在住の人は基本的には何らかの公的医療保険に介入しています。
加入することで、健康保険証が授与され、それを病院で提示すると医療費の7割を保険から支払ってもらうことができます。。
つまり自己負担額は原則3割ということです。
さらに自己負担額が高額になった場合は、“高額療養費制度”という制度を利用できたり、そのほか傷病手当や出産手当金のような給付も受けることができます。
ただし、入院中の食事代や雑費や個室に入るときのベッドの差額代金、さらに先進医療に関しては全額自己負担となることだけは知っておきましょう。
また、健康保険に加入していれば病気やけがにより休んだ際、最長1年6か月の間傷病手当金の受給ができます。傷病手当金は給与の3分の2程度で、日割りで休んだ日数分の受け取りができます。
- 自己負担額は原則3割（75歳以上は原則1割）
- 高額療養費制度を利用すれば自己負担額の限度額あり
- 傷病手当や出産手当のような給付制度を受けれる
- 入院時の食事や雑費や差額ベッド代は全額自己負担
- 先進医療は全額自己負担
高額療養費制度の自己負担額の計算の仕方
■標準報酬月額83万円以上
25万2600円+（医療費-84万2000円）×1％
■標準報酬月額53万～79万円
16万7400円+（医療費-55万8000円）×1％
■標準報酬月額28万～50万円
8万100円+（医療費-26万7000円）×1％
■標準報酬月額26万円以下
5万7600円
■低所得者（住民税非課税者など）
3万5400円
Q.入院するといくらかかるのか？
・31歳・男性のサラリーマン、標準報酬月額34万円の場合
・入院日数14日間
・退院時に支払ったお金：15万円（医療費50万円の3割負担）←高額療養費制度の対象
〇実際に支払う医療費
8万100円+（50万円-26万7000円）×1％＝8万2430円（1か月の自己負担限度額）
〇入院に際した出費
・食費：14日間×1日の食費（500円）＝7000円
■高額療養費制度を利用した後の支払い合計：8万9430円
✔年金保険
年金保険は65歳になり申請すると、年金を受け取ることができます。
年金を受け取ることができる条件は下記のとおりです。
❶加入は義務
国籍に関わらず20歳以上60歳未満の日本に住んでいる人
❷10年以上加入している
満額の国民年金をもらえるのは40年加入した場合
❸受け取りは65歳から
繰り上げると65歳より前に、繰り下げたら65歳以降に受け取ることも可能
厚生年金保険にも加入している場合は年金額が国民年金に上乗せされます。
多くの人にとって公的年金は老後に生活の基盤になる資金源になるので、支払いはしておきましょう。
自分の年金受給額を知りたい人は日本年金機構のねんきんネットで調べることもできるので活用してみてください。
年金保険にはこんなメリットがあることも知っておくといいと思います。
まずは繰り下げ受給をしたときです。老齢基礎年金、老齢厚生年金ともに、１ヶ月あたり0.7％増額し、1年（12ヶ月）で8.4％、最大42％の増額した年金を受け取ることができます。
また老後以外にも公的年金を受け取ることは可能です。
- 老齢給付：いわゆる年金
- 障害給付：一定の障害状態になった人が認定されたとき
- 遺族年金：死亡した人に扶養されていた配偶者や子がもらえる
さらに会社によって企業年金や、自分の意志で加入できる個人型確定拠出年金（iDeCo）に加入していれば年金の上乗せも可能です。
■iDeCoとは？
毎月一定額を積み立てて自分で運用する年金制度です。
iDeCoへの掛け金は全額所得控除、受給時も非課税で受け取ることができるので節税効果もあります。
✔労働保険
雇用保険と労災保険があります。
雇用保険は、失業・雇用継続等に関する保険の制度で失業時に申請することで失業等給付を支給してもらえます。
労災保険は会社員などが仕事中・通勤中の病気やけがにより、災害認定された際に給付金を受け取ることができる制度です。
労災は正社員だけじゃなく雇用保険に加入しているパートやアルバイトの方ももらえます。
- 病気やけがの治療費全額
- 病気やけがで仕事を休んで給与をもらえないときの休業補償
- 病気やけがで原因で障害状態になった時の一時金や障害年金
✔介護保険
原則65歳以上になれば、病気やケガ、老化や認知症などで日常生活に支障をきたす障害の程度に合わせた介護認定を受けることでサービスを利用することができます。
介護保険制度を利用したい場合は市区町村の役所に申請することで、認定調査を受けることができます。
ちなみに保険料は健康保険に加入している場合は40歳～64歳の間に給与天引きがなされます。
- 訪問看護、訪問介護、訪問リハビリ
- 通所介護、通所リハビリ
- 福祉用品の貸与
- 施設サービス（特別養護老人ホームや介護老人保健施設など）
日本の社会保険制度は世界トップクラス
普段の給与や賞与から多くの人が自動的に社会保障費が引き落とされます。
社会保障料って結構額が大きくとついつい“税金で搾取された”と思いがちですが、上記に示したように自分の身に何かあった時に多くの補償を受けることができます。
現役世代が自分の身に何かあった時には休業補償（傷病手当金や労災給付金）があったり、65歳以上になると年金を受け取ることができるのも日々社会保障料を納めているからです。
どんな社会保障を受けることができるかを知っておくと、老後資金や生活資金の準備をどうしておけばいいのかの判断材料になります。
そうでないと老後資金の準備として無駄な保険に入りかねません。
日本の社会保障制度は世界トップクラスとはいえ、それだけで老後資金や万が一の時の資金すべてを準備することはできません。
なので、次は貯金の話をしていきます。
❷貯金する
資金を備えると言えば、その王道は日本人みんな大好きな貯金です。
貯金の必勝パターンは手取りの10～20％を先取り貯金することです。
というのも、収入があるとその満額までほとんどの人が使いきってしまうからです。
これはパーキンソンの法則ともいわれており、以前この記事でも紹介しました。
お金を使わずに我慢するというのは、生活の中でも結構ストレスなので、あらかじめなかったものとして考えて生活するといいと思います。
なので、結果的には先ほどの社会保険料みたいに給与から天引きするように先取った貯金をしておくことがベターだと思います。
ちなみに、手取り20万円場合、先取りで20％貯金をするとこんな感じになります。
20万円×0.2＝4万円
4万円×12ヶ月＝48万円
48万円×勤続年数（仮に40年）＝1920万円
2019年に老後資金は2000万円貯めておきましょうといった報道がありました。
“2000万円、そんな大金を貯められへん”と思った方も多いと思いますが、手取り20万円もあれば十分実現可能な額だったりします。
ですので、もし毎月収入の10-20％の貯金ができていない人は早速始めてみましょう。
そのためには毎月の支出の確認と見直しも必要ですので、よかったら下記の記事を参考にしてみてください。
ここでは貯金をしましょうと話しましたが、実は銀行に預けていると物価の価値が上がったら、つまりインフレーションが起きたらお金の実質価値が減ってしまいます。
さらには金利も0.001％なので、仮に1年間で100万円を預金しても100万1000円にしかなりません。
ということで、次のパートでは投資の話をしていこうと思います。
❸投資する（idecoやつみたてNISAを利用する）
“投資＝ギャンブル”、そう思う日本人は少なくないと思います。
ですが、将来の資金を準備をする上では外すことができません。
というのも、銀行に預けているよりも優遇されることが多いからです。
最近では日本政府も投資をして資金準備をすることを勧めています。
それが“iDeCo”と“つみたてNISA”です。
iDeCo（個人型確定拠出年金）
iDeCoとは、毎月一定額を積み立てて自分で運用する年金制度です。
つまり投資をしてその運用利益が年金となる制度です。
iDeCoへの掛け金は全額所得控除、受給時も非課税で受け取ることができるので節税効果もあります。
iDeCoの掛け金は最低5000円からで上限は職業によって決まっています。
・自営業やフリーランス：月6万8000円
・専業主婦（夫）・企業年金がない会社員：月2万3000円
・企業年金がある会社員：月2万円
・公務員：月1万2000円
iDeCoのいい面は節税効果ですが、デメリットとしては60歳までお金を引き出せないことです。（iDeCo加入者等が一定以上の障害状態になった場合や加入者等が死亡した場合は、60歳前でも、障害給付金や死亡一時金を受給できます。）
また投資信託の商品によっては元本割れするリスクがあるので、積立額よりも少ない額の受け取りになる可能性もゼロではないということです。
60歳まで原則引き出せないのはなんか不安だなぁと思われる方はつみたてNISAの方が向いているかもしれません。
つみたてNISA
つみたてNISAとは、2018年から始まった特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。
毎年の新規投資額の上限額は40万円で、非課税対象は運用利益、非課税期間は20年間となっています。
iDeCoとの大きな違いは、最低金額100円で始めることができること、資金のやりくりが自由に効くことです。
注意点としては、投資信託の商品によっては元本割れするリスクがあるので、積立額よりも少ない額の受け取りになる可能性もゼロではないということです。
投資をする際に気を付けたいこと
iDeCo、つみたてNISAともに元本割れのリスクがあると書きました。
それをみて、“じゃあやめとこう”と思った方、少しお待ちください。
そう思われている方こそ“投資＝ギャンブル”とお考えの方です。
iDeCo・つみたてNISAともに投資信託商品を運用していくものです。
投資信託商品で投資・運用する際の原則は“長期運用”です。
というのも、インデックスファンド（投資信託商品）においては長期保有することで元本割れリスクがほとんどないともされています。
なので、一喜一憂せずに気長に保持する、つまり日本人得意の銀行に定期預金するように積み立てていけばおのずと成果が出てくるでしょう。
そして、何より最低限の貯金（生活防衛資金）を確保したうえで始めましょう。
ちなみに我が家は1年働かなくても生活できるだけの貯金ができたので、つみたてNISAの満額投資を始めました。
ここまでのまとめ
ここまで、老後資金や万が一の時の資金の準備の仕方、貯蓄型保険を契約する前に知っておきたいことをまとめました。
社会保険料の内容を知り、貯金をして、投資もしていけば、ある程度の将来の資金の準備はできることが分かったのではないでしょうか。
もし病気になった時でも、公的保険だけでもなんとかなるし、老後になっても年金+α投資の運用実績があれば生活できると思いませんか。
なのに、どうしてか日本人はここからさらに民間保険にも加入するわけです。（僕も先日まで加入していましたが…）
とはいえ、もちろん入っておいた方がいい民間保険もいくつかあります。
なので、この後はも入っておいた方がいい民間保険について話していこうと思います。
と言いたいところでしたが、思った以上の分量となりましたので、本記事はここまでとします。
入っておいた方がいい民間保険については、次回の記事でご紹介していきますのでしばらくお待ちください。
参考にした書籍はこちら
僕のブログでは【サラリーマンのお金の管理・貯金方法を発信中！！】と題して、お金の管理のこと、マネーリテラシーに関すること、働き方に関することや暮らしのことを発信しています。
気になる方は人気記事のリンクを張っていますのでよろしければそちらにも遊びに来てください。
最後までご覧いただきありがとうございました。
