どうも、サラリーマンブロガーの匠(@takuchan_PT)です。
前回の記事では老後資金や万が一の時の資金の準備の仕方、貯蓄型保険を契約する前に知っておきたいことについてお話をしました。
こんな話をすることになった事の発端は、昨年、終身保険・養老保険・掛け捨て保険を契約したときにこんなことを思っていたからです。
❶老後資金や万が一の時の資金を準備したい
❷保険には入っておきたい
❸でも保険代をもう少し安くしたい
昨年、保険を契約しましたが結果的に終身保険も養老保険も解約しました。
そして今は以下の保険を契約しています。
❶掛け捨ての生命保険
❷自動車保険
❸火災保険
ということで、この記事では入った方がいい保険についてお話していきます。
結論としては民間保険は上記3つ以外はほぼ不要です。
理由は公的保険だけで十分守られているからです。
この記事を書いている僕は、実際に貯蓄型保険に入っていたことで100万円を損した経験あります。勉強すると日本の公的保険がとても優秀だということが分かりました。
こういった僕が解説していきます。
では早速始めていきましょう。
このページのもくじ
民間保険はほぼ不要、公的保険だけで十分守られてます

まずはこちらのデータをご覧ください。
生命保険に加入している割合
・男性:81.1%
・女性:82.9%
生命保険に加入している人の割合はとても多く、保険大国ニッポンを象徴するようなデータとなっています。
保険に入っている多くの人はきっとこんな思いで加入したのではないでしょうか。
- 大病になってしまったら…
- 老後資金を貯めておかないとな…
- みんな入ってるし入っておいた方がよさそう。
そして何よりも、保険に加入したことで“お守り”を手にした気分になっている人が多いんじゃないでしょうか。
ですが、“決して保険はお守りじゃありません”。
保険の役割は以下の通りです。
起きる確率はかなり低いけど、起きてしまったらとても大変なことに備えるもの
ということで、保険は基本的には貯金や投資を目的に加入するものではありません。
保険は万が一に備える道具にすぎません。
それなら保険に入っておくに越したことがないと思う方もいるかもしれませんが、誰しもが病気になるとも限りませんし、その確率は限りなく低かったりします。
万が一そういった事態に遭遇しても、日本は公的保険が世界トップクラスということも忘れてはいけません。
なので、公的保険では補いきれない本当に必要な保険だけに加入することが必要です。
ここからは本当に必要と思う保険を3つお伝えしていきます。
結論は、貯蓄型保険は不要ということです。
(おまけ)がんになる確率
国立がん研究センターはこんな統計データを発表しています。
■30代の男性が生涯がんになる確率
10年後:0.1%(1000人に1人)
20年後:0.4%(250人に1人)
30年後:1.6%(100人に1.6人)
40年後:5.8%(20人に1人)
50年後:13.8%(10人に1人以上)
引用元:最新がん統計:[国立がん研究センター がん登録・統計]
つまり、30代が60歳になるまでにがんになる確率は累計でも2%程度で、60歳以上でがんによる死亡率が高まります。
こういうデータをみて、本当にいま入っている保険の補償は必要ですか?
もしも補償内容が60歳までとかだったら加入しておく必要はないでしょうし、仮に60歳以降で死亡した場合は残された家族は公的保険の受給やそれまでに貯金や投資で準備したお金で生活できないでしょうか?
公的保険では補いきれない本当に必要な保険3選

公的保険では補いきれない本当に必要な保険はこの3つです。
❶掛け捨ての生命保険(子供や自活できない身うちがいる場合)
❷自動車保険
❸火災保険
その理由を解説していきます。
❶掛け捨ての生命保険
自分が一家の大黒柱の場合のみに必要なのが、“掛け捨ての生命保険”です。
「ちょっと待って!掛け捨ての生命保険は掛け金が戻ってこないからもったいないやん!」と思われたあなた。
もしかして、掛け捨て保険以外の保険に加入していませんか?
掛け捨て保険以外の保険が不要な理由は以下の通りです。
■掛け捨ての生命保険以外不要な理由
・貯蓄型保険:ぼったくりのごみレベルの投資商品だから
・医療保険 :公的保険+貯金で十分だから
・がん保険 :がんになる確率が高いのは60歳以上。資金は公的保険+貯金で十分
・個人型年金保険:ぼったくりのごみレベルの投資商品だから
・ドル建て終身保険:ぼったくりのごみレベルの投資商品だから
・養老保険:ぼったくりのごみレベルの投資商品だから
保険の役割は、「起きる確率はかなり低いけど、起きてしまったらとても大変なことに備えること」です。
つまり、一家の大黒柱に何かあった時に残された子供や妻が生活に困窮しないということ。
それをしっかり補強してくれる保険は“掛け捨ての生命保険”のみなんです。
もっと言えば、もし貯金や遺族年金で生活ができるのであれば、この保険も加入しなくてもいいでしょう。
貯金や遺族年金では不足する分を民間の保険で備えましょう
一家の大黒柱が亡くなってしまったと仮定して、その後必要となるお金の合計を計算し、収入分との差額を埋めるように対策を立てましょう。
■(例)夫40歳、妻39歳、子ども8歳
夫の標準報酬月額35万円、生活費月20万円、妻平均年収350万円の場合
▶将来必要になるお金
・生活費15万円×12ヶ月×48年(39歳女性の平均余命)=8640万円
・子どもの教育費:1000万円
・葬式代:200万円
合計:9840万円
▶入ってくるお金(収入分)
・公的年金:{約12万円(遺族基礎年金+遺族厚生年金)×12ヶ月×10年(子供が18歳になるまでの期間)}+{約8万5000円(中高齢寡婦加算含む遺族厚生年金)×12ヶ月×16年(子どもが18歳以上で妻が65歳までになる期間)}+{16万円(妻自分の年金+遺族年金)×12×22年(平均寿命までの年数)}=7296万円
・妻の労働収入:月収25万円×20年間=6000万円
・貯蓄額:400万円
・投資額:640万円(複利計算なし:利回り3%の場合約720万円)
合計:1億4336万円
収入-支出=1億4336万円-9840万円=4496万円
もしも妻の労働収入が減ってしまった場合には不足額が発生するので、その不足分を補えるような保険を選択するといいでしょう。
不足額が大きくなりそうなのは、個人事業主の配偶者や生活固定費が高い人です。
なので、万が一の時の生活費の見直しや、必要に応じた民間の掛け捨て保険への加入を検討してもいいでしょう。
もしも自分だけじゃ判断がつかない場合には、保険見直しラボのような無料相談機関で見直すのもいいかもしれません。特に相場を知らずになんとなく保険を契約された方は相場を知るきっかけにしてみてください。
❷自動車保険
もしも大きな事故を起こしてしまったら、高額の賠償責任が発生し、自賠責保険や貯金では到底払いきれません。
そういった場合に備えて任意の自動車保険には入っておくといいでしょう。
入るべき保険はこの2つです。
- 対人賠償保険
- 対物賠償保険
いずれも無制限の補償で加入しておきましょう。
自賠責保険と任意保険の違い
自賠責保険と任意保険の賠償方法は少し異なります。
自賠責保険は被害者保護を重要視するため、被害者に重大な過失がない限りは賠償金の減額は特にありません。
それに対して、任意保険では過失相殺で賠償を行います。
■(例)事故により双方の車が破損
A車の損害金額100万円、B車の損害金額は200万円で過失割合がA:B=6:4の場合
AからBへの賠償額は200万円×60/100=120万円
BからAへの賠償額は100万円×40/100=40万円
▶過失相殺をすると、AからBへ80万円の支払いとなります。
❸火災保険
家を購入したときや、賃貸物件に入居した際には火災保険は入るべき保険です。
というのも、火災だけじゃなくて漏水を起こした時にも損害賠償請求をされることもあるので加入しておいた方がいいです。
■災害に備える保険の種類
▶賃貸の場合の火災保険
・家財保険:補償内容は火災・落雷・風災・漏水などで損害を受けた家財一式
・借家人賠償責任保険:火災などの事故で部屋に損害を与えて、大家に対して法律上の賠償責任を負った時
・個人賠償責任保険:日常生活で他人に損害を与えたり怪我をさせたりした場合
▶持ち家の場合の火災保険
・住宅火災保険:補償内容は火災・落雷・破裂・爆発・風災・ひょう災・雪災害による損害
・住宅総合保険:上記に加え建物外部からの物体の落下や平井、衝突、東海、漏水、労働争議、盗難による損害
火災保険に入るときの注意点
賃貸業者にすすめられた保険に加入している場合は、見直すといいと思います。
というのも、火災保険はとても安い値段で相応の補償がある商品が多いからです。
保険料:年間5000円未満
補償内容:大家への損害賠償額は最大2000万円、家財損害額は最大500万円
保険料:4000円~
補償内容:保険料によって変化あり
インターネットで調べるだけで、安い保険は結構あるので、早速調べてみましょう。
ここまでのまとめ
ここまでの話をまとめます。
- 保険は貯金するために加入するものではないということ
- 日本の公的保険は世界トップクラスだということ
- 必要な民間保険は「掛け捨て生命保険」「自動車保険」「火災保険」の3つだけということ
保険は貯金するために加入するものではないということと入っておくといい3つの保険についてお話ししました。
繰り返しになりますが、“保険=お守り”ではありません。
保険は「起きる確率はかなり低いけど、起きてしまったらかなり困ること」に対して備える商品です。
公的保険でどこまで保証されるかを知ったうえで民間保険の契約をしないと、将来の不安をなくすどころか現在の生活が困窮しかねません。
ましてや貯蓄型保険で老後の資金を準備しようもんなら、合法的に詐欺の被害にあっていると言っても過言じゃありません。
ということで、次の記事では保険と投資と貯金は分けて考えた方がいい理由をお話しできればと思います。
参考にした書籍はこちら
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最後までご覧いただきありがとうございました。